将来を考えるのは今！30代独身・既婚で将来に備える

30代は色々備える時期

20代とは違い、将来へのお金の不安も増してくるのが30代です。自分の老後だけでなく、結婚して子供がいる家庭は、教育や子育ての費用も考えなければいけません。

今回は、30代の方が今後かかるお金について解説していきます。20代以下の方にも参考になると思いますので、是非ご覧ください。

30代でかかるお金

既婚、子ありの場合

まずは、既婚しており子供が産まれているor産む予定のある家庭の場合です。
主に考えなければいけない費用は、日々の生活費以外に下記の費用があります。

順番に見ていきましょう。

①教育費

教育費は、家庭によって大きく差が出ます。
公立学校、私立学校によって学費が倍以上異なるためです。

仮に幼稚園～高校まで公立、大学も国公立であれば、総額は750万～800万円です。
これが全て私立になると、総額2200～2300万円程度まで跳ね上がります。

内訳はおおよそ以下の通りです。

なお、私立医学部の場合は学校によって差が大きすぎるため割愛します。
下宿が必要な場合の費用は別ですので、少なく見積もっても1200～1300万円程度は用意しておくべきでしょう。

②子育て費

こちらも、家庭によって差が出る部分です。
おおよその費用を考えると、0歳～15歳中学卒業までで1340万円かかると言われています。

中学生以上になってくると育ち盛りでもあるので、食費も上がっています。
高校以降も子育て費は必要なので、16歳以降も年間90万円前後は想定しておきましょう。

22歳まで育てると考えれば、合計2000万円前後は見ておくべきです。

③老後の生活費

一部は年金によって賄われるので、年金分を除いた費用が必要になります。
家計調査年報によると、老後の夫婦2人世帯の場合、生活費は月27万円です。
この金額はほぼ持家が前提となっているため、賃貸アパートが必要な場合はその分生活費が上がります。

現在の年金受給水準で考えた場合、年収400万円の方は月12.5万円前後が給付されます。
双方とも年収400万円で共働きであれば、毎月の赤字は2万円前後で済むでしょう。

専業主婦/夫がいる場合は厳しくなり、片方が会社員または公務員でも毎月の赤字は8万円前後になります。厚生年金に加入しない場合、毎月14万円前後が赤字です。

65歳まで働くと仮定しても、平均寿命まで男性は16年、女性は22年あります。
寿命には個人差がありますが、85歳まで生きると考えれば20年分必要です。

厚生年金に入れない自営業者はかなり苦しく、生活費自体を切り詰める努力が必要になります。
一方で、共働きであれば退職金程度でも十分賄えるでしょう。

既婚、子なしの場合

教育費と子育て費が要らないので、老後の生活さえ考えておけば問題ありません。
子供を産まない場合、共働きになることが殆どだと思いますので、そこまで意識して資産形成に励まなくても何とかなります。

独身の場合

独身の場合、老後の費用は月15万円前後です。
年収400万円で会社員を65歳まで続ければ、毎月の赤字は2.5万円前後で済みます。

85歳まで生きると考えても、720万円程度あれば生活できます。

ただし、途中で結婚・出産すると一気に厳しくなるので、一生独身を貫くという前提の元で計算していることを忘れないでください。

30代からの将来への備え方

将来かかる費用を見ていると、厳しくなるのは以下のような家庭です。

• 専業主婦/夫がいる会社員/公務員で、子供がいる家庭
• 厚生年金に入れない自営業夫婦

上記に当てはまる方は、すぐにでも準備をした方が良いでしょう。
今すぐ、誰でもできる備え方は、3つあります。

①つみたてNISAによる運用

つみたてNISAとは、毎年40万円分×20年投資信託で運用し、運用益が非課税になる証券口座のことです。
20歳以上なら誰でも、1人1口座開設できます。

夫婦双方がつみたてNISAを活用すれば、最大1600万円分の積み立てが可能です。
運用益は商品次第ですが、金融庁の積立シミュレーションで年率5％の想定利回りで出すと、20年で2740万円になります。

この条件を満たすためには、家庭で毎年80万円以上の余剰資金を生み出す必要があり、ハードルは決して低くありません。専業主婦/夫にパートに出てもらったり、何かしら稼ぐ手段を使って捻出してもらいましょう。

あわせて読みたい：【投資】今からでも遅くない！投資始めてみませんか？

年率5％に関しては、毎年きっちり5％増える運用をするのは難しいです。
米国株が好調ですので、米国株のインデックス型投信に一点集中すれば可能性はあります。

②iDeCoやDCの活用

iDeCoとDCは、確定拠出年金のことです。
企業が行っているものはDC、個人が行うものはiDeCoと言われます。
掛金は全額、所得から控除される上に、運用益も非課税です。

会社に確定拠出年金制度がある場合は、そのまま活用しましょう。
本来個人型でかかる手数料を会社が負担してくれるので、これほど美味しい話はありません。

会社に制度がない場合は、iDeCoを開設して自分で積立していきましょう。
ただし、60歳以上になるまで引き出すことができません。教育費や子育て費には使えませんので、毎月の掛金は無理のない金額に設定してください。

既に①でお金がないという方は、無理に開設する必要はありません。

あわせて読みたい：【iDeCo】投資初心者へおすすめ！iDeCoとは？分かりやすく解説

③年金受給時期の繰り下げ

どうしても運用したくない方や、マイナスになるのが嫌な方の最終手段です。
本来65歳で受け取る年金を、5年遅らせて70歳にします。

すると、年金は42％増えるのです。
平均寿命まで生きる方なら、65歳から受け取るより得になります。

繰り下げ期間中に本人が亡くなった場合も、遺族が65歳から受け取るはずだった年金を受け取ることができます。

専業主婦/夫＋会社員/公務員の家庭なら、70歳まで繰り下げれば年金だけで生活費が賄える計算です。

年金をもらうためにも早めに備えたいもの

ただし70歳まで働かなければならず、65歳以降も年収が維持される可能性は低いので、その分のリスクは背負うことになります。

まとめ

将来かかるお金について解説しました。
子供を産まない方は、そこまで備える必要はありません。
「独身貴族」と言いますが、本当にその通りです。

子供を産む予定がある方は、1日でも早く準備しましょう。
「もっと早くやっておけば・・・」と思うこともありますが、知ったのが今日なら仕方ありません。

今日が一番若い日ですから、前向きに実行していきましょう！